自費リハビリを開設前に知りたかったランキングTOP3

自費リハビリが少しずつ話題になってきています。
各企業で取り入れているということは、自費リハビリを行う療法士が増えていくことが予測されます。
一方、個人で自費リハビリを行う際にはまだまだ情報は少ないと思います。

各企業で自費リハビリをしたい療法士にとって、とても良い時代だと思います。
なぜなら、自費リハビリの施設などの準備はコチラでするので、リハビリだけをしてくださいね、というカタチで雇用してもらえるからです。
余計なことは考えず、自費リハビリのみを行いたい方は、それで良いです。
一方、余計なことを考えない分、企業側に利益の多くを持っていかれます。
病院でのお給料をイメージしてもらえれば、この意味はわかると思います。

それはいやだと思っているなら、自分で行った方が良いです。
ただ、前述の通り、自分で行うための情報は多くありません。
そこで、本記事では、自費リハビリを一から開設するにあたって、知っておけばよかったことをランキングでお伝えしたいと思います。

こんな方へオススメの記事です。
✅ 自費リハビリを開設しようと思っているけど、何を準備した方が良いの?
✅ 自費リハビリを開設するときに、どんなことが必要なの?
✅ 開設が決まってから、バタバタしたくない。
✅ 開設が決まってから、後悔したくない。

第3位 機器は購入だけではない

早速、ランキングにうつります。
自費リハビリを開設前に知っておきたいこと、第3位は…

機器は購入だけではない

です。
詳細を解説します。

自費リハビリに機器が必要な理由

自費リハビリを開設する際、リハビリ関連機器を準備しようと思う方は多いでしょう。
ベッドや、平行棒、階段、装具、トレッドミル、エルゴメーター、グラインダー、姿勢鏡など、挙げればキリがありません。
もちろん、必要な物品をいきなり全て購入するのは不可能です。
よく考えて検討しましょう。

そもそも、自費リハビリにリハビリ関連機器はあった方が良いのでしょうか?
ベッド一つと、自分の技術のみで勝負する方もいるでしょう。
痛みをとることに集中した施設であれば、それもありだと思います。

ただ、痛みを取り除く施設であっても、超音波を用いて問題の部位を客観的に確認することは有用だと思います。
このように、どのような目的とした施設であっても、リハビリ関連機器は私たちのリハビリの手助けになります。

利用者は、自費で料金を支払っています。
保険内リハビリに比べて、成果に対してシビアです。
成果を最大限に出すため、リハビリ機器の導入は検討の余地があると思います。

リハビリ機器−パワープレート−
リハビリ関連機器の一例 −パワープレート−

機器は購入するしかない?!

自費リハビリ施設でリハビリ関連機器があった方が良い理由はわかったと。
その機器はどう手に入れれば良いのか。
単純に思いつくのは、購入することかと思います。

一括購入は、自社の持ち物になります。
自社の持ち物には、固定資産税がかかります。

購入以外に、もう一つの選択肢がリース契約です。
リース契約を簡単に言うと、機器の費用を分割することです。

リース契約は、リース期間(期間終了後も含まれる場合あり)中は自社の持ち物ではありません。
リースの場合、固定資産税は直接支払わないものの、リース会社から機器の価格に上乗せした金額をおさめる必要があります。

固定資産税を払わないから、費用をおさえられるわけではない点は注意してください。

一括購入・リースのメリット・デメリット

一括で購入することで、相対的に安く手に入れられます。
一方で、初期費用は膨大です。

リースにすることで、初期費用を含めた月々の費用はおさえられます。
一方で、一括購入と比較するとトータルで支払うお金は多くなります。

一括購入では、自社の持ち物であるため、機器の売却を含めた処分も自社で行わなくてはいけません。
一方、リースではリース会社の持ち物であるため、新機種がでた際に交換が容易です。
このあたりのルールはそれぞれのリース契約によって異なるので、よくよく確認しておくことを強くオススメします。

よくよく確認した前提で、リハビリ関連機器を最新のものに入れ替える方向で考える場合は、リースが適当かと思います。

まとめ

機器を導入したいときに考えるポイントは3つです。
・自費リハビリを行う上でどのような利点をもたらすか。
・かけられる初期費用はどれくらいか。
・新しい機器を導入する方向か、現在の機器を売る方向か。

第2位 内装は大工だけではできない

続いて、第2位にうつります。
自費リハビリを開設前に知っておきたいこと、第2位は…

内装は大工だけではできない

です。
詳細を解説します。

自費リハビリを開設するときに内装工事が必要な理由

大手企業や資金が豊富にある場合を除き、一から自費リハビリ施設を建設することは現実的ではありません。
多くの自費リハビリ施設がそうであるように、テナントとして場所を借りることが多いと思います。
その際、自費リハビリを行うために適切なレイアウトに変更したいですよね。

適切なレイアウトに変更するための手段として、内装工事があります。
内装工事を行うことで、アナタの理想のレイアウトにすることが可能です。
一言で内装と言っても、工事が行われるポイントは様々です。

内装工事にはそれぞれ役割がある

特に内装を提案する初心者で陥りやすい点があります。
それは、内装は一つの業種が行うことはない、という点です。
例えば、大工さんがいれば全て解決しそうなイメージはないですか?
私は、ありました。
実際は、大工さんだけでは解決しません。

内装工事に関わる業種(施設開設に必要なものを含む)を以下に挙げます。

大工屋、ゆか屋、クロス屋、壁屋、水道屋、電気屋、電気主任技術者、看板屋、白線屋、建具屋、消防設備士、設計士、などが挙げられます。
これだけでも、気が遠くなりますよね…

簡単に解説します。

大工さんの内装工事イメージ
大工さんによる内装工事

大工屋

木などを使って受付で見るようなカウンターなどを製作します。

ゆか屋

適切な床材を選んで、床に敷きます。

クロス屋

壁にクロス(壁紙)を貼ります。

壁屋

柱や壁を製作します。

水道屋

上下水道をトイレにつなげるなど、水回りの工事を行います。

電気屋

コンセントの設置や、配線、スイッチの作成などを行います。

電気主任技術者

施設の電気の安全を定期的に検査します。

看板屋

看板の製作を行います。

白線屋

駐車場などの白線を引きます。

建具屋

ドアなどの開閉機能を持つ仕切りをつくります。

消防設備士

自動火災報知器の位置や避難誘導灯の位置などを、法律で決められた場所へ配置できるようアドバイスをします。

設計士

トイレや壁などの配置を検討して、設計図を作成します。

設計図、工務店、各業種が行う内装工事
設計図イメージ。これを基準に各業種が内装工事をする

・・・などなど。
心折れないでくださいね。
ちゃんと着地点ありますので、大丈夫です。
もう少しお付き合いを。

ご理解してほしいポイントは、一言に内装といっても、大工さんに頼めばすべて完了するわけではないことを知ってもらえればOKです。
ここの勘違いによって、内装費用のずれや完成までの期間にずれが生じます。

ただ、それぞれの業者にアポイントとって見積もりだしてもらって、日程調整して…
すごく大変そうですよね。
ここの機能を補填するのが、工務店です。

工務店では、業者を選択から日程調整まで一括でしてくれます。

工務店の中には、大工屋さんの機能しかもっていない場合もありますので、詳細は各工務店へお問い合わせください。

工務店のメリット・デメリット

工務店のメリットは、一括してオーダーを受けてくれる点です。
業者の選定や日程調整を工務店側がしてくれます。
完成までの時期が見えやすいです。

工務店のデメリットは、一括して管理する分の費用が上乗せされます。
そのため、各業種に依頼するより高額となります。
一方、各業種ごとであっても、こちらが相場をわかっていないと、言い値で提案される場合も考えられるので、各業種に依頼することで費用をおさえたい場合は、それなりに相場を勉強するべきです。

まとめ

予算や納期に合わせて、工務店にお願いするのか、各業種にお願いするのかを決めると良いと思います。
最初は、何屋さんが必要なのか分からないことも多いと思うので、施設の開設を第一に考えるのであれば、工務店にお願いする方が安心です。

第1位 防火管理者の資格をとる

それでは、栄えある第1位を発表いたします!!
自費リハビリを開設前に知っておきたいこと、第1位は…

防火管理者の資格をとる

です。
詳細を解説します。

施設を行う上で、防火管理者が必要な理由

防火管理者は、火事を未然に防ぐ、または、火事になった際に適切な救命や避難、消火活動をするための管理をするヒトのことを言います。
不特定多数のヒトが集まる施設などで、選任が義務付けされています。
建物の管理や決定権を持つ管理権原者(通常、社長)から、選任されたヒトが防火管理者となります。

学校や職場で避難訓練や消防訓練を行ったことがあるでしょう。
この時に、先頭に立つのが、防火管理者のイメージです。
迅速かつ適切な行動を行わないと、命に関わります。

防火管理者が必要な理由は、ご利用者とスタッフの安全を守るためです。

防火管理者、消防署
ご不明な点は最寄りの消防署にお尋ねください

防火管理者には資格がある、誰でもなれるわけではない

防火管理者は資格があり、誰でもなれるわけではありません。
管理権原者が指名しただけでは、法的にみとめられる防火管理者とはなりません。
防火管理者は、下の2つを満たす必要があります。

・管理権原者から、防火管理者として選定されていること。(消防署へ届ける)
・防火管理者になるには、各自治体で主催されている防火管理講習会に参加し、テストに合格して、修了証を受け取ること。

防火管理者の甲種新規講習の修了証
防火管理者の修了証

講習会に参加して防火管理者の資格をとる部分が、ポイントです。
講習会の日程やタイミングによっては、開設前に防火管理者を置くことが間に合わないかもしれません。

内装工事や開設準備でバタバタしていると忘れがちになるので、第1位にしました。
ご不明点は、ぜひ最寄りの消防署へご相談ください。
親切に教えてくれると思います。

とっておくメリット・デメリット

防火管理者の資格をとるメリットは、言うまでもありません。
消防法の第8条で定められています。
開設においてデメリットはないと思います。

もし、別の職員が管理権原者から防火管理者として認定されたとして、その施設に2人の防火管理者の資格を有しているスタッフがいることは、防火において良いことだと思います。
そのため、その場合でもほんの少し時間をとられた、くらいのデメリットにしかならないと思います。

まとめ

開設が決まれば、管理権限者であれば防火管理者の選定を、管理権原者でなければ防火管理者を誰が担うのかを確認しましょう。

まとめ

本記事では、自費リハビリを開設する前に知っておきたいことをランキング形式で解説しました。
第3位は、機器は購入するだけではないこと
第2位は、内装は大工だけではないこと
第1位は、防火管理者の資格をとること
でした。

これを読んで、自費リハビリ開設へ向けて調べるキッカケになれば嬉しいです。

間違いがあれば、教えてくださると嬉しいです。

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